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[ヨーロッパアルプス峠ドライブ・写真・絵本] 　日常生活Index　:[by Kitamura.北村峠一]
　2011/8/29+●Last up=2012.1.24

「脱原発・省エネ・自然エネルギー利用」をすすめましょう
Nuclear power phase-out & Renewable energy

●本サイトで旅をしているエリア「ヨーロッパアルプスとその周辺各国」の、原子力撤廃・省エネルギー・自然/再生可能エネルギー推進に対する姿勢をまず観察します。
●チェルノブイリ事故と、福島原発事故の汚染度を対比し、深刻さを把握します。
●今回何が日本で起きたのか、その原因などを整理します。

【さようなら原発1000万人アクション：署名・デモ】

●今後の日本の歩むべき道を考えます。⇒「原発の撤廃、省エネ、自然エネルギー推進」へ
●脱原発関連リンク集
●現在起こっている問題点：リンク
●福島原子力発電所・人災事故の情報リンク

　⇒○東日本大震災(東北地方太平洋沖地震M9.0)East Japan earthquake and tsunami)関連リンク

＜●ヨーロッパの各国はこういう判断をしました＞

【Isar Nuclear Power Plantイザール原発：2006年の紀行】

＜ドイツはこういう判断をしました＞（原子炉17基：原発依存率23%）

○「リスク分析を技術者だけに任せてはいけない」と判断したドイツ人：熊谷徹(在独ジャーナリスト)(上)　(中)　(下)【社会学者や哲学者が原子力に終止符を打った：利潤は私有化、損失は社会が負担の矛盾。原子力のリスクは被害の範囲が把握でず、他のエネルギー源のリスクと比較することはできない】(2011.8.5)

○「エコドイツ：独メルケル首相が原子力撤廃を決めた理由」
【技術先進国の日本、そのフクシマの事件は、今までは理論上にしか存在していないから責任を追うことが可能であるリスク(残存リスク)が実際に起こってしまった。原子力というリスクは、自分の世代、国境を越え、時間的･空間的に巨大な影響を及ぼすリスク。「原子力の残存リスクを負わなくても、別の選択肢がある」2020年までに原発は撤廃する。2011年現時点で17％の再生可能エネルギーを、2022年までに40％にする】(2011.5.24)

○「ドイツ　原子力発電を放棄」
【日本と同じように導入されていったが、同じように事故、大規模汚染が多かった。さらに、再処理核燃料物質をフランス・イタリアに搬送時にみどりの党の激しい妨害を受けた。またこの輸送容器の放射性汚染を、電力会社が隠すというスキャンダルがあり、以下のような条件を電力会社は受け入れざるを得なかった。1)原子炉は32年で閉鎖、2)政府は発電会社に補償金を払わない。3)使用済み核燃料の外国での再処理の禁止。以上から2021年には原発はすべて停止することとなった。】(2000.7.17)

○「ドイツの原発立地点地図」

【zventendorfツヴェンテンドルフ原発はた太陽光発電所に生まれ変わった】

＜オーストリアはこういう判断をしました＞（原子炉なし：現在25%が再生可能な資源。IAEA(国際原子力機関)本部はウィーンにある）

○「原発ゼロ、オーストリアの選択」
【62,3% が水力、33,9 % が火力、2,9 %が風力・太陽光など再生可能エネルギー源：
火力はバイオマス発電木材チップ中心に利用。原発は、1972年にニーダーエスタライヒ州のzventendorfツヴェンテンドルフ原発が着工され、76年にはさらに3カ所で原発が計画されたが、78年に完成した原発1号機の稼動開始の可否を問う国民投票で、「反対」が50,47％で過半数となり稼動が見送られた。翌77年にスリーマイル島原発事故が起こっている】(2011.3.29)

○「オーストリアに学ぶ!」
【オーストリアでは、自然エネルギーの推進に力を入れ、今では総エネルギー消費量の25%を再生可能な資源で賄うまでになっている。その中核がバイオマス、一次エネルギーの供給量でみると、バイオマスが自然エネルギーの59%を占める。次いで水力36%、残りの5%を風力、太陽光、地熱で(2007年)。オーストリアのバイオマスエネルギーの約8割が木質系で、薪やチップ、ペレットのような形で燃やされることが多い。用途としては、住宅や事務所の暖房、給湯を中心に、工業用の熱生産や発電にも使われている。】(2011.8.3)

○オーストリアは憲法で反原発
【消費電力の約６０％を水力、約３０％を火力発電で賄う一方、約６％は近隣諸国の原発による電力を輸入している。だが、福島の事故の世論調査を受け、政府も風力や太陽光などの代替エネルギー開発への助成を拡大する法案を発表。２０１５年までに原発による電力の輸入に全く頼らなくするとの目標を掲げた。また、原発を持たない他の欧州諸国などに呼びかけて「反原子力会議」を発足させ、５月２５日のウィーンでの初会合にはポルトガルやギリシャ、アイルランドなど計１１カ国が参加。欧州全体の脱原発をめざす「反原子力宣言」を採択した。2011.7.24ツベンテンドルフ原発は、1000枚のの太陽パネルを備えた太陽光発電所に生まれ変わった。年間１８万キロワット／時の電力を提供する予定】(2011.5.31朝日新聞)

【チューリッヒ郊外の原発：1992年の紀行】

＜スイスはこういう判断をしました＞（原子炉5基：原発依存率40%)

○「スイス政府　段階的な脱原発を決定」
スイス政府は、福島第１原子力発電所における事故を受けて、２０３４年までに、「脱原発」を実現することを決定した。稼働開始後５０年をめどに、既存の原発をすべて停止していく。代わりに太陽光や風力などの再生可能エネルギーを大幅に増やしていく方針を示した。(2011.5.25)

○「老朽原発だらけのスイス:1969年建設の世界最古原発」(2012.3.9)

○「スイスの原子力関連施設地図」

○福島原発事故、もし「フクシマ」がスイスで起きたら(1)　(2)(2011.5.10)

【国民投票で開発中原発は閉鎖となる】

＜イタリアはこういう判断をしました＞（原子炉なし：発電量の80%が火力発電)

○イタリアが国民投票で原発再開計画を撤廃へ【ローマ共同】
イタリアで行われていた原発再開の是非を問う国民投票(2011.6.12-13)は、投票率が投票成立の条件である５０％超を上回り、原発再開計画が撤廃される見通しとなった。原子力推進派であるベルルスコーニ首相にとっては、前月の地方戦大敗に続き、大きな痛手となる。内務省の発表によると、投票率は５７％で、反原発票が９４・４％に達した(2011.6.13)

【フランスの原発分布地図】

＜フランスはこういう判断をしました＞フランス（原子炉59基：原発依存率80%）

○「原発大国フランスが政策転換？大統領選の争点に」
【欧州の“原発大国”が岐路に立たされている。電力の75％を原子力発電で賄っているフランスが今年、原発政策を転換するかもしれない。：大竹剛】(2012.1.23)

○「原発大国フランスの『正しい選択』」
【福島第一原発の事故のあとでも、エネルギーの根幹を占める原発から撤退しようとする動きはほとんどない。サルコジ大統領も、3月16日に「自国のエネルギー独立性、CO2排出問題、フランスの原発の安全性を考慮すると原発は正しい選択」と断言している。】(2011.4.17)

○「フランス人は原発をどう受け入れたのか」
【フランス政府や業界は日本政府や電力業界のように「原発は安全」という神話に頼っていない。いざというときはすぐに遠くへ逃げる、ヨウ素剤を飲むなど、身を守る備えと国民教育をしてきたように見える】(2011.4.24)

○「原発事業に突き進む仏アレバ」
【フランス・アルバ社の苦境は、高コストという原発そのものが抱える問題を抱えている。エネルギー不足への危機感と、地球温暖化の脅威を受けて、政策立案者や環境活動家の間では原発見直しの機運が高まっているが、過去10年で原発の建設コストは従来型の発電所の2倍の速さで上昇した】(2011.3.23)

○「原発大国フランスの雑誌調査で「原発を廃止の方向に」意見77％に」
フランスは電力の多くを原子力発電に頼り、電力を近隣諸国に売ることをビジネスにしている。そのため原発周りの技術や経験に長け、国内感情も原発には寛容的。しかし昨今の情勢変化を受け、変わった動きが見え始めた。(2011.6.6)

【スロベニアの原発分布地図】

＜スロベニアはこういう判断をしました＞（原子炉1基：原発依存率42%）

○「スロベニアおよびクロアチアの原子力事情」
【クルスコ原子力発電所：スロベニアとクロアチア両国の共同所有（50％：50％）で運転されている。事故隠しも時々起きているようだ】

Dukovany Nuclear-Power：デュコヴァニー原子力発電所のすぐ近くを走る

【2006年の紀行：デュコヴァニー原子力発電所の脇を走る】

＜チェコはこういう判断をしました＞（原子炉6基：原発依存率33%）

○「チェコの原子力事情」　「チェコの原発地図」
【2009年の原子力発電電力量は272億780万kWhで、総発電電力量に占めるシェアは33.1％】

○「原発で意見が分かれる欧州」
【チェコ共和国では、日本の原発危機を受けて他国で生じたような原発に対する国民の激しい怒りはほとんど見られない。同国は原発によって、近隣国向け電力の輸出国としての地位を築けた】(2011.3.22)

i「Dukovany Nuclear-Power：デュコヴァニー原子力発電所」【2006年の紀行：こんなすぐ近くを公道が走り、壁も見えません。爆破予告の犯人は・・】(2006.6.14本サイトの紀行)

【原発エンジニアがIAEAに今回の福島の件のためにレベル8要請】

＜IAEA国連国際原子力機関などの動向＞

○世界の発電、原発の割合半減も　ＩＡＥＡの将来予測【世界の原子力発電の割合(現在13.5%)は、2050年(総発電量は3倍になるが)、原発は半減する可能性を予測】(2011.9.20)
○日本、地震と津波の被害への備え怠る－ＩＡＥＡが福島原発事故で報告書【地震と津波に対する原発保護のためのＩＡＥＡガイドラインを履行しなかった。日本の原子力当局は周辺住民を迅速に避難させなかった。原発事故の際の被害と放射線を封じ込めるため多重な保護措置を十分に構築していなかったと批判】(2011.6.20)
○チェルノブイリ後始末の専門家、日本とIAEAを酷評【企業IAEAは、業界の繁栄を守るために、25年前の世界最悪の原発事故の教訓を意図的に無視していると非難した】(2011.3.15)

＜●チェルノブイリ事故と、福島第一原発事故の汚染の対比＞

　チェルノブイリChernobylのセシウム137の汚染地図はたくさん目にしますが、Ci/km2(平方kmあたりのキューリー)、KBq/㎡(平方mあたりのキロベクレル)で表示されています。一方福島の汚染地図はμSv/h(時間当たりのマイクロシーベルト)で表されて、その対比が容易にわからないため「チェルノブイリ事故のほうがはるかに危険だった。福島は軽度」のように見えるのです。

　汚染尺度を同じμSv/Hにして比較したスケール図で改めて地図を見ると、今回の福島原発の事故は、チェルノブイリをも超えた放射能汚染を日本国内に広げたように見えます。今後、福島事故の土壌汚染の測定が進むに従い、「飛び地」「ホットスポット」「0.25μSv/h(119kBq/㎡)未満」のエリアが明らかになってくると、チェルノブイリ事故当時、北欧やオーストリア、スイス、ドイツまで広がっていたオレンジ色に対応する面積が広がっていき、たぶん日本全体がヨーロッパ汚染と同じような深刻さだということが分かってきそうです。

　そして、ヨーロッパ各国が福島事故を受けて、自国民をチャーター機で退避させたり、原子力撤廃について上のような判断をしたことも改めて理解できます。そしてチェルノブイリでほとんど汚染されなかったフランスの判断も。ただし旧東欧も含め、徐々に判断は変わっていくでしょう。

【チェルノブイリ：福島の汚染スケール対比】

＜チェルノブイリChernobyl事故の土壌汚染地図＞

【1986年4月26日のチェルノブイリ原発4号炉事故による汚染地図】

＜福島第一原発事故の土壌汚染地図＞

【文部科学省による航空機モニタリングの測定結果】　★分布マップ拡大サイト

⇒★チェルノブイリ：福島比較：図表

＜放射線の単位換算ツール＞
○ブラウザで動く放射線・放射能の単位換算ツール【換算ツール】
○放射線量・換算【キュリー：ベクレル】
○放射線量・換算　出典【μSv/H：Bqベクレル/土壌Kg＝0.1：200、0.4：1000】

○自然放射線の量【場所による差＝大地から(0.0058-0.127μSv/h)+宇宙から(0.0377μSv/h)+建築物】

【放射性物質の月別推移：核実験、チェルノブイリ、福島事故】

【チェルノブイリの汚染区分】

＜チェルノブイリ原発事故＞
○http://maps.grida.no/【UNEP:Radiation from Chernobyl汚染地図】
○http://ja.wikipedia.org/【チェルノブイリ原子力発電所事故の汚染地図】
○チェルノブイリ原発事故25年(1)　立ち入り禁止区域はいま
　(2)　環境汚染は今もドイツでも
　(3)　ベラルーシ農業・酪農再生は･･
　(4)　歌声にのせるのはふるさとへの思い　【NHK海外ネットワーク】
○チェルノブイリ原発事故・終わりなき人体汚染 (1)　 (2)　 (3)　 (4)

＜福島第一原発事故＞
○早川(群馬大)火山ブログ【早川+nnistar+萩原：放射能汚染地図】
○3/21 守谷市・柏市周辺を汚染した放射能プルームについて
○首都圏土壌調査結果【チェルノブイリの区分：第3、第4と比較してある】

○放射性物質の月別推移【福島原発事故の2011年3～4月は、世界各地で核実験やチェルノブイリ事故のあった1950-80年代頃の月に比べ、約3,240倍も多く日本各地に降った。当時の年間降下量の約270倍が1ヶ月に降った。】

【2011.3.12-5.1までのセシウム137の
積算沈着量予測
（日本原子力研究開発機構:20110909)】

＜放射線量率測定結果＞：
○文部科学省：航空機モニタリング結果(航空機による放射性物質調査分布図)Index　★分布マップ拡大サイト
・東京都・神奈川県の空間線量(20111007)　千葉県・埼玉県の空間線量(20110930)　・群馬県内の空間線量(20110927)　解説：0.12～0.48μSv/H＝地表の放射性セシウム蓄積量10万～30万Bk/㎡＝土壌1Kg換算約500～1500Bk　・茨城県内の空間線量(20110831)　・栃木県内の空間線量(20110727)　・宮城県内の空間線量(20110722)　
○福島土壌調査：放射線量長期予測の電子地図【大阪大学核物理研究センター・谷畑勇夫教授らのグループ】
○国・自治体による高さ1m・0.5m計測を中心とした放射線量マップ/
○全国の放射能濃度一覧【放射線量マップ、水道、原子炉内、福島市内・・】
○放射線・原子力教育関係者有志による値

○全国の食品の放射能調査データ
○食品の暫定基準に対する疑念と不安が絶えない事情【食品安全性】

○文部科学省/ 文部科学省・環境防災Ｎネット/ 放射線量モニタリングポスト　リンク集/ Yahoo!Japan/ 東北・関東地方の風向きや放射線量がわかるサイト/ 千葉県/ 埼玉県/ 群馬県/

【日本地図；原発と震源域、活断層図】

【世界の「震源地」と「原子力発電所」の位置】
震源地と原子力発電所の位置が重なっているのは、ほとんど、日本だけ！！

＜●日本は何が原因で、事故を引き起こしたのか：すべて人災＞

・「福島原発事故独立検証委員会（民間事故調）」(委員長＝北澤宏一：2012.2.27報告書提出
・「東京電力福島原子力発電所における事故調査・検証委員会(内閣により設置)」(委員長＝畑村洋太郎：2011.12.26中間報告)
・「国会東京電力福島原子力発電所事故調査委員会(国会に設置)」(委員長＝黒川清Blog：2012.8報告予定)

・大地震、大津波：「想定外」を主張(東電)・・★嘘だった(異常な天災の場合、東電は免責になるので)
　＝★東電は2008年に15m超えを試算⇒2011.3.7原子力保安院に報告していた。
・原発の爆発、放射性物質の大気・海への撒き散らし。
・予測ミス、「残余リスク」が人命にかかわることを無視、原発科学者・財界のおごりと無知。
・人の命より経済優先。
・嘘・隠し事のループと無責任体質。
・危険性の事前・周知シュミレーション不在と事故発生時の無策・どたばた。
・健康管理値の都合のいい値への修正。
・電力各社の計画停電、節電要請。・・★「電力不足」は嘘だった(原発がないと日本経済が成り立たないとの脅し？)
　＝★「日本は原発不足分を補う十分な火力発電余剰能力がある」と国際エネルギー機関(IEA)が見解を発表した(2011.3.15)。

＜●日本はこうすべき：原発の撤廃、省エネ、自然エネルギー推進＞

●原子力発電設備の撤廃
・原発は非常時制御不可能で、人類の健康を害する汚染をまき散らすこと。・・地震多発の日本は一刻も早く撤退すべきこと。
・原発に将来ははないこと＝ウラン燃料は枯渇(残り50-60年)。使用済み燃料リサイクルは破綻し、使用済み燃料の捨場があふれていること。
・実は高コストなこと。電力会社・周辺企業・官僚・議員・・・の利益温床を明らかにすること。
・現在の電気料金制度の見直し。マスコミ、報道関連へのスポンサーを禁止し、自由な発言・報道ができる環境にすること。
・電気エネルギーの無駄遣い、今しか考えない原子力政策は、将来の子孫に恨まれ、人類文明の破滅になること。

【さようなら原発1000万人アクション：署名・デモ】

⇒そのためには・・
●省エネルギー活動、自然エネルギーの推進
・省エネルギー行動：家庭・産業界とも・・使用ピークの平滑化、照明のLED化、節電など。

・冷却のエアコン・冷蔵庫の効率改善、暖房・給湯の木材ペレット、ガス利用。地域冷暖房化

・代替：自然/再生可能エネルギー：風力、太陽熱、太陽光、地熱、バイオマス(間伐材)、バイオガソリン、水力・・
　化石燃料：天然ガス(シェールガス)、石炭、石油(シェールオイル)

2009年紀行「RobieiロビエイとGh.del Basodinoバゾディノ氷河・・」【広大な氷河を利用する、仮想発電プラン・・】

・家庭では自然/再生可能エネルギー(太陽熱給湯、太陽光発電、天然ガスエネファーム発電・給湯)設備の設置推進。

・産業界では自家発電(風力、太陽熱、太陽光、地熱、バイオマス、水力。化石燃料：天然ガス、石炭、石油・・)の推進

・電力会社は自由化・競争化(発電・送電・配電の分離、周波数の違いを乗り越える方式確立)を進めること。